メガバンク 採用 人数。 大手銀行の大量削減時代にメガバンクに新卒で入社すべき7つの理由

みずほFGの採用半減というニュース自体は「価値無し」

メガバンク 採用 人数

本記事のコンテンツ ・ ・ ・ ・ 早慶の多くはメガバンクへの就職は楽勝だと思ってる 筆者は早慶出身なので、に書かれているような「メガバンクは採用人数も多いし滑り止め感覚」というのは少なからず共感できました。 私の周りでも「一応早慶だし三色のうちどっかしら引っかかるだろう」と考えている学生は非常に多いように感じました。 私も周囲の友人に「メガバンクに行きたいんだ」と相談した際は、「 早慶なのに メガバンク行くの?もったいないからとりあえず総合商社受けとけよ」と言われたことを今でも覚えています。 赤と緑は説明会への参加が重要?説明会も学歴で括られる! 16卒では3月1日の就職活動解禁日から説明会の予約が解禁され、上記の理由から多くの学生が「とりあえず」メガバンクの説明会やセミナーに参加したことと思います。 上記のゆうちょ銀行の例ほど露骨ではないですが、私は早慶の学生として何気なく説明会やセミナーに参加するものの、赴いた会場で前後ろ左右の学生と互いに自己紹介すると皆早慶だった、というような学歴フィルターはザラにありました。 このような括りで採用が進んでいったので、内定式まで「学歴が自分より低い学生」に出会ったことがほとんどなかったです。 にも記載の通り、「高学歴による安心感」や「学歴差別を助長する学生側の意識」が根底にあるのでしょう。 参考までに、私自身がメガバンク三色の選考で感じた学歴偏重傾向を以下に示します。 青の場合: 説明会やセミナーの名前の一部に「先輩行員」といった触れ込みがあるものが多く、「早慶」「MARCH」「東大・一橋・東工」「日東駒専」というようなフィルターが存在していたことが考えられます。 このような触れ込みのない少人数座談会への参加経験もありますが、同じ席に座った他の学生の学歴は早慶・東大でした。 私の東大の友人が説明会に参加した際も、周囲は自分と同じような学歴の学生が集まっていたと言っていました。 特筆すべきは学歴よりも説明会への参加回数が重視されているということです。 参加回数によってリクルーター面接のフローに乗ったり、8月1日の面接解禁日以降の面接回数が大幅に減るようでした。 コース別採用を行ってはいるものの、人事担当者いわく昇進スピードに違いはないとのことですが真偽は不明です。 緑の場合: SMBCラウンジ セミナー名 では参加学生が全員私と同じ大学、少人数座談会では周囲の学生は自分と同じ学部、リクルーター面接では面接官の大学学部が自分と同じという徹底ぶりでした。 「ラウンジに2回参加しないとリクルーターがつかない」という信憑性のあるようなないような噂が囁かれます。 確かに私はこのラウンジに2回参加した後にリクルーター面接の電話がかかってきました。 露骨にリクルーター面接が5回前後実施され、私の友人の内定者も8月1日前に採用活動がほとんど終わっていたと言っていました。 東大や一橋の学生はSMBCラウンジがそれ以下の学歴の学生より早い日程で行われていたようです。 赤の場合: メガバンク三色の中で唯一説明会の参加回数を数えていないと考えられ、面接解禁日からの面接回数が人によっては10回程に及ぶ場合もあることで就活生の間では有名でした。 リクルーター面接がメガバンク三色の中で唯一ないことも面接回数が10回に及ぶ理由でしょう。 「赤の説明会行くなら他の色の説明会行って参加回数稼いどけよ」と揶揄されますが、メガバンク三色の中で最も人気が高いという矛盾が存在します。 このことから、友人の内定者も説明会には他の銀行と比べると足を運んでいないと言っていました。 説明会や選考の際も学歴が重視されたことはなかったと感じましたが、OB訪問をした東大の行員いわく学歴がモノを言うのは入行後であり、昇進スピードに差があるとのことでした。 このような偏った採用活動から、私自身はメガバンクでは学歴が大事なんだ、入行後も学閥に左右されるのではないかという先入観に囚われていました。 学歴や説明会参加回数によって面接回数が異なるようなメガバンクの採用活動の不透明さ故に、この先入観は拭えずにいます。 幸い早慶出身なので、私も内定者も「ある程度のとこまでは出世できるだろう」という根拠の無い自信を少なからず持っていると思います。 本記事では「企業が何故学歴差別をするのか?」そして「学生はどう対応すればいいのか?」解説しています。 懇親会も学歴に応じて役員が参加したりしなかったり? ご縁があって三色のうち二色から内々定を頂き、そのうちの一色の内定者懇親会に参加しました。 選考活動も落ち着いた頃に内定者懇親会に参加しました。 懇親会は本社で行われ、参加者は30名ほどでした。 採用人数の多さから考えると氷山の一角であることは明らかです。 参加内定者は男性:女性=7:3ほどで、役員や人事担当者も参加していました。 ここで驚いたことは、全員が早慶という括りで集められ、会社が早期に内定が出した学生ということです。 内定式の隣に座っていたMARCHの内定者と交流した際には役員の方はいらっしゃらなかったと言っていたので、後になって手厚く歓迎していただいたことがわかりました。 東大レベルの学生の内定者懇親会にはもしかしたらより多くの役員の方が顔を見せていたのかもしれません。 このような学歴偏重傾向は学生の間にも浸透しているようで、内定式の際の自己紹介では学歴が早慶以上の学生は最初に大学名を名乗るという傾向があるように感じました。 三井住友銀行内定者の回答 三菱東京UFJ銀行内定者の回答 みずほ銀行内定者の回答 最後に 如何でしょうか。 「とりあえず内定がほしいからとにかく説明会に行こう」、「高学歴だし、たぶん内定は取れるから受けよう」というような意識を持った学生は少なからずいると感じます。 そのような意識を持って入行する学生も存在し、入行後にそのような学生と差をつけてキャリアを歩んでいきたいという思いを私自身が持っているからこそこの記事を書きました。 銀行での働き方を研究し、明確な目標を持って選考活動に臨んでほしいと思います。 働き方については以下の記事を参照してください。

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【就活生必見】メガバンク(都銀)の頭取の学歴から見る学閥の状況

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みずほフィナンシャルグループ(FG)は約700人と今春の半分程度にする方向。 三菱東京UFJ銀行や三井住友銀行も減らす。 超低金利の長期化などで収益環境が悪化しているため、採用を抑える。 景気回復と人手不足を背景に大手企業の多くは採用を積極化。 学生の就職活動は「売り手市場」とも言われるが、就職先として人気が高い銀行は狭き門となりそうだ。 みずほFGは、ITを活用した業務効率化により26年度までに従業員を1万9000人削減する計画で、採用抑制もその一環となる。 今春の採用数は、傘下のみずほ銀行とみずほ信託銀行を含め1365人。 新たな基幹システムの開発にめどがついたこともあり、大幅に減らす。 また、三菱東京UFJ銀行は2018年4月入行の1,030人から翌年度は1割減、三井住友銀行は2018年4月入行800人程度から翌年度は2~2. 5割減とする模様です。 これがメガバンクの採用人数について報道されている内容です。 みずほFGの人員推移 みずほFGは新卒採用を半減しなければならないほど苦境に立たされているのでしょうか。 まずはみずほFGの中核であるみずほ銀行(合併前はみずほ銀行とみずほコーポレート銀行の合算)の単体人員数がどのように推移してきたかをみてみましょう。 まずは2003年から2010年までの間をみていきます。 <正社員数> 2003年3月末: 27,209名 2004年3月末: 24,998名 2005年3月末: 22,733名 2006年3月末:22,970名 2007年3月末: 24,412名 2008年3月末:24,890名 2009年3月末: 26,045名 2010年3月末: 27,090名 わずか数年の間に急激に正社員数が減少し、その後増加したことがわかるでしょう。 近時の人員数推移は以下の通りとなります(2011年3月末以降は、臨時従業員数についても記載します)。 どの銀行も法令対応、海外業務拡大等で人員の逼迫感が強いのですが、特にみずほ銀行の人員数の増減は傾向が読みにくいといえます。 一見すると全く脈絡なくその場しのぎで採用しているようにみえます。 おそらく、 近時はみずほ銀行とみずほコーポレート銀行との合併、ずっと不調に終わっていたシステム統合が影響しているものと思われます。 (本項目は以下の記事を加筆修正したもの) 以上がみずほFGの中核会社であるみずほ銀行の人員数推移です。 みずほFGの今後の計画 みずほFGの構造改革(人員数削減含む)計画は以下の通りです。 (出典 みずほFG 2017年9月中間決算説明会資料) 上記の資料の内容から明らかなように、みずほFGは10年かけて1. しかも、50歳前後の大量採用世代の削減を通じてスリム化・高コスト構造を是正するとしています。 上図(右下20Pとの記載があるページの右下)では20~30歳にかけては「平らな」人員構成を想定しています。 すくなくとも新卒採用を抑制して人員数を減少させるといったものではないことは明らかです。 そもそも人員削減を10年もかけて実施するのは、発表するほどの計画といえるかも疑問かもしれません。 これがみずほFGの人員計画の基本です。 これは報道されているように低金利の影響があることは間違いありません。 みずほFGとしては債券の含み益がなくなってきており利益を出しづらくなっていると筆者は想定しています。 しかし、この中間決算はそのような単純なものばかりではありません。 まず、貸倒引当金の戻り入れが多額に発生することが想定されており、株主にとって重要な最終利益はある程度の数字が確保できる見通しが立っていたであろうことは重要な前提となります。 その上で、 筆者はみずほFGの経営陣が2017年9月では「あえて実質業務純益を大幅減益で着地させた」と想定しています。 この理由は簡単です。 本業の収益が悪いのであれば従業員に対してリストラを求めやすくなるからです。 2018年は労働契約法の改正により、一定の条件を充たせば有期雇用の臨時従業員が無期雇用への転換を企業に求めることができるようになります。 上記の図表でも触れたように、みずほFGは約1. 9万人の従業員を削減すると中間決算で発表しました。 みずほFGには連結ベースで約2万人の嘱託・臨時従業員が在籍しています。 この非正規雇用をある程度削減することも、業績が悪いとなればやりやすいでしょう。 以上の背景、理由があったために、みずほFGは今回の中間決算としたと筆者は想定しています。 みずほFGが2019年春から採用人数を絞ることは、銀行業の構造不況化を受けてのことかもしれません。 しかし、本当に収益が苦しく、業態維持が困難であるならば10年もかけてリストラをする余裕はありません。 今すぐに人員削減を行い、店舗削減を加速し、徹底的に無駄を省くとともに、必要な分野に資金を投下していかなければなりません。 もちろん、構造改革の計画で、毎年一定数の新卒採用を行うような図表を発表することもできません。 銀行は上記で見てきたように、採用人数を人員計画のみならず、雰囲気や他行との競合(と筆者は長年感じてきましたが、万が一にも間違っていたら申し訳ありません)、システム統合のイベント等で増減させます。 そこに、長期的な観点からみた一貫した人事戦略はありません。 むしろ思い付きに近いものといっても良いかもしれません。 今回の採用人員数の削減は、単純に銀行の収益が厳しいということではなく、非正規雇用者の削減を円滑に行うこと、収益改善を行うという経営陣の株主へのメッセージ、みずほFG内へのメッセージ等、様々な要因が絡み合い決定されているモノなのです。 よって、筆者からすると今回のみずほFGの新卒採用数の半減はニュースとなるようなものではないのです。 銀行が構造不況業種といわれるより以前から新卒採用数は大幅な増減を繰り返したのです。 ニュースとなるのであれば、むしろ情報を流した側(=みずほFG に何らかの思惑があって流したと思った方が良いでしょう。 もしみずほFGの採用でニュースにするのであれば「新卒一括採用は半減させるが、AI技術者等の中途採用を増やす」ということなら理解はできます。 フィンテックへの対応等、異なる分野へ踏み出すことが明確だからです。 よって繰り返しになりますが、 今回の新卒採用数減は、ニュースといえるレベルではありません。 額面通りに受け取るのであれば、価値のない情報といえます。 物事には裏と表があるということではないでしょうか。 naoto0211 金融全般について考察するブログです。 自分が新入行員だった頃に、銀行じゃ習わないけど必要な知識等を解説してくれるサイトが欲しかったので、そんなサイトを目指してブログを開設しました。 是非とも読者登録もお願い致します。 筆者:旦 直土(だん なおと)。 ブログ開設当初は二口 直土(ふたくち なおと)として活動。 銀行で主に法人営業担当および人事関係の業務に携わる。 2017年より「銀行員のための教科書」と題するブログを立ち上げ、銀行に関する情報のみならず、経済・労働問題について情報発信するようになる。 自身が若手の頃に本当に学びたかったことが銀行の研修資料やマニュアル等には説明されていなかったことを思い出したことがきっかけ。 以降、若手銀行員や他業界の方に対して発信を行うようになる。

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【就活】何故メガバンクは大量採用なのか!?

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北海道・東北• 東海・甲信越• 近畿・北陸• 中国・四国• 九州・沖縄• みずほフィナンシャルグループ(FG)が、2019年春の新卒採用(みずほ銀行、みずほ信託銀などの合計)を今春の約1400人の半分の700人程度に抑えることが、24日わかった。 三菱東京UFJ銀行も約1千人から1割減、三井住友銀行が800人から最大2割減とする方針。 みずほFGの新卒採用は以前は2千人規模だったが、今春は1365人に減らし、来春はさらに半減する。 みずほFGは昨秋公表の構造改革案で、グループ従業員の約2割にあたる1万9千人を27年3月末までに削減し、国内約500拠点のうち約100拠点を25年3月末までに減らす方針を示した。 国内の銀行業は日本銀行のマイナス金利政策による超低金利や人口減で厳しい。 3メガバンクはそろって人員規模縮小や、店舗削減・機能効率化を打ち出している。

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